世界で最も安全な都市は東京！＝韓国ネット「日本には及ばない…」「日本に住めたらどんなに幸せだろう？」

2015年1月29日、韓国・聯合ニュースによると、「世界で最も安全な都市」に東京が選ばれた。

英経済誌エコノミストの調査機関、エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）がサイバーセキュリティー、治安、健康環境、インフラの安全性など4つの分野について世界50都市を評価。1位には100点満点中85．63点を獲得した東京が選ばれた。2位は84．61点のシンガポール、3位には82．36点の大阪。4位以下にはストックホルム、アムステルダム、シドニー、チューリヒ、トロント、メルボルン、ニューヨークが続いた。また、ソウルは70．9点で24位だった。

これについて、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

「日本旅行に行ってきたが、女子高生が夜遅くまで外を歩き回っていて、道を尋ねても少しも警戒しない。それだけ日本は安全ということだ。道もとてもきれいだった」
「昨年行った大阪旅行は最高だった。そして負担に感じるほど日本人は親切だった。日本が上位に入るのは当然」

「いくら韓国が急成長を遂げたと言っても、日本にはまだまだ及ばない。日本人は骨の髄まで先進国民。韓国人は日本をライバル視しているが、日本人は韓国を相手にもしない」
「これは認める。日本は市民意識が最高！バスに乗ると必ず優先席が空いている…」

「日本に住めたらどんなに幸せだろう？むやみにクラクションを鳴らすドライバーもいないし、どこへ行っても『ありがとう』と『すみません』が飛び交っている。日本で嫌な思いをしたことは一度もない」

「ニューヨークが10位でソウルが24位？あり得ない」
「日本は治安は良いかもしれないけど、放射能が心配だ」

「江南区を除けばソウルが1位になれるのに」
「ちゃんと調査したのかな？ソウルも治安は悪くない。10位以内には入っていい」（翻訳・編集/堂本）


世界で最も安全な都市は東京！＝韓国ネット「日本には及ばない…」「日本に住めたらどんなに幸せだろう？」
http://www.recordchina.co.jp/a101609.html

韓国・朴大統領の隠し子報道、情報流したメディア編集者に54万円の罰金刑―韓国メディア

2015年1月29日、韓国・聯合ニュースによると、朴槿恵（パク・クネ）韓国大統領に関する虚偽の報道を行ったとして、同国のインターネットメディアの編集者に500万ウォン（約54万円）の罰金刑が下された。同日付で環球網が伝えた。

同編集者は12年の大統領選挙前に、当時の候補者だった朴大統領について、宗教団体総裁を務めた崔太敏（チェ・テミン）牧師との間に隠し子がいると報じ、さらに朴大統領の実弟の朴志晩（パク・チマン）氏について「殺人を教唆した」と伝えたことで起訴されていた。

判決について裁判所は、「事実を確認せずに根拠のない情報を数度にわたって流し、被害者の名誉を傷つけた」と指摘。公正な選挙を妨げた疑いがあるとも述べている。（翻訳・編集/野谷）


韓国・朴大統領の隠し子報道、情報流したメディア編集者に54万円の罰金刑―韓国メディア
http://www.recordchina.co.jp/a101610.html

外資が中国から続々撤退？「大規模な撤退はまだない」と否定する政府に中国ネットユーザーは「十中八九本当だな」と信用せず

2015年1月29日、中国経済網が、外資企業が相次いで中国からの撤退を表明しているものの、中国商務部は、「局部的な現象で外資の大規模な撤退はまだ起きていない」との声明を出したことを伝えた。

中国経済網は、マイクロソフトがノキアの携帯事業を買収した後、中国での生産ラインを徐々に停止することや、パナソニックも中国でのテレビ生産から撤退するとメディアが伝えていることに対して、中国商務部が、「全体的に見ればわずかな事例であり、外資の大規模な撤退はまだ生じていない」との声明を出したことを伝えた。

このニュースに対して中国版ツイッター・微博（ウェイボー）に中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「わざわざ出てきて説明するということは、十中八九本当だということだな」
「でも小規模にはあるということですよね」
「遅かれ早かれ起きるということですね」

「見て見ぬふりですか」
「内資は倒産し、外資は撤退する。この流れは誰にも止められない」
「いま撤退すればまだ間に合う。遅くなると『共産化』されちゃうよ」

「ライン停止は当然だろう。中国の人件費は東南アジアと比べて優勢ではなくなったし、中国ブランドの台頭は海外ブランドにとって大きな打撃となっているのだから」
「ノキアもパナソニックも下り坂のブランドだからな。特に大きな意味はないよ」
「単に淘汰されただけだろ。外資の撤退と中国とは何の関係もない」（翻訳・編集/山中）



外資が中国から続々撤退？「大規模な撤退はまだない」と否定する政府に中国ネットユーザーは「十中八九本当だな」と信用せず
http://www.recordchina.co.jp/a101614.html

村上春樹が安倍首相を批判？韓国ネットからは称賛の声＝「気分がすっきり」「もっと好きになった！」

2015年1月30日、韓国・朝鮮日報が、「作家・村上春樹氏がインターネット上での読者との対話で、安倍政権を批判した」と報じ、韓国で注目を集めている。

報道によると、新潮社は15日、村上春樹氏に読者が質問できるサイト「村上さんのところ」を開設した。同サイトでは、15日から31日までの期間限定で、読者が村上氏に質問や相談などができ、読者から寄せられた質問の中から村上氏自身が選んだものに回答している。

27日、ある女性が同サイトに「最近、安倍首相は女性が輝く社会を！と言っていますが、私は病気のため思うように仕事ができず、諸事情により子どもも産めません。そのためなかなか輝けませんが、女性は輝かないといけないのでしょうか？」と書き込んだ。これに対し、村上氏は「僕の知り合いの『輝いている』女性たちは、安倍首相に向かって『おまえなんかに、いちいち輝けと言われたくない』と言っています。輝かなくてもいいから、女性が公平に働ける社会があればいいんです」などとコメントしたという。

村上氏の著書は韓国でも人気が高く、この発言に韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

「かっこいい！気分がすっきりした」
「村上さんは知っているんだ。安倍首相1人のせいで、日本人全員が悪い印象になってしまっていることを」
「韓国人の人気を得るためのリップサービスだね」

「歴史を否定する安倍首相は、『おまえなんか』と言われてもしょうがない」
「安倍首相なんかが韓国の領土を奪おうとするな」
「村上春樹は大好きな作家の1人。安倍首相を批判するなんて…。もっと好きになった！」

「著書も好きだし、人柄や発言はもっと好き。村上さんのように良心を持つ知識人が韓国にも現れないかな？」
「日本人はみんな、村上さんを見習うべき」
「もし朴大統領を批判したら、すぐに逮捕されるだろう。村上氏は日本に生まれてよかったね。日本だから、自由に発言しても活躍し続けられるんだ」（翻訳・編集/堂本）


村上春樹が安倍首相を批判？韓国ネットからは称賛の声＝「気分がすっきり」「もっと好きになった！」
http://www.recordchina.co.jp/a101618.html

中国人や韓国人と偽って日本人に詐欺、タイ人ニューハーフを逮捕＝中国ネット 「新時代の抗日ヒーロー！」

2015年1月29日、国際在線によると、タイ警察は日本人に対する詐欺行為でニューハーフのウタイ容疑者を逮捕した。

ウタイ容疑者はバンコクの日本人が多く居住する地域で、女装をして中国や韓国、シンガポールから来たと偽って日本人に近づき、「財布をなくしたのでお金を貸してほしい」などと言って金をだまし取っていた。被害者は100人以上、被害総額は3億円を超えるとみられている。ウタイ容疑者は動機について「若いころに日本人男性にだまされた」と話しているという。

この事件は中国のネット上でも話題となり、中国版ツイッター・微博（ウェイボー）に多数のコメントが寄せられている。

「これは新時代の抗日ヒーローだ！」

「このタイ人、大好きだ」

「日本人はだましやすいからな。中国人をだましてみろよ」

「中国人にはこういう『恨みは必ず晴らす』の精神が欠けている」

「どうして中国人のふりをするんだよ…」

「中国の名をおとしめることをするな」

「日本人をだますのはいいが、中国人を語るな」

「よくやった。ただ、中国人ではなく韓国人を装ってくれ」

「中国人のふりをするのは死罪だが、日本人をだましたので無罪。釈放」（翻訳・編集/北田）


中国人や韓国人と偽って日本人に詐欺、タイ人ニューハーフを逮捕＝「新時代の抗日ヒーロー！」「中国人のフリをするのは…」―中国ネット
http://www.recordchina.co.jp/a101620.html

韓国大手ストアチェーンが偽物のナイキの靴を販売、責任はディーラーにあると商品交換を拒否―韓国メディア

2015年1月29日、韓国・ニューシスによると、韓国3大ストアチェーンのホームプラスはオンラインショップ上で偽物のナイキのスポーツシューズを販売した疑いがあることについて、依然として責任はディーラーにあると主張し、商品交換を拒んでいる。環球時報（電子版）が伝えた。

2014年9月、李さんはホームプラスで並行輸入企業から10万3000ウォン（約1万1000円）のナイキのスポーツシューズを購入した。その後、李さんはロゴなどに異変を感じ、品質検査を依頼した。しかし、ホームプラス側は「商品はすべて正規品だ」と拒絶した。最終的に、李さんは特許庁にシューズの写真と購入のいきさつをつけて送り、品質検査を依頼した。特許庁の検査結果は「偽物の可能性が高い」というものだった。そして、李さんは特許庁に商品をナイキ本社に送るよう請求した。ナイキ本社の見解は「この商品はナイキ製ではない」というものであった。しかし、ホームプラスはこの事件の責任は自社にあるのではなく、ディーラーにあるはずだと商品交換を拒んだ。

ホームプラスは「これはホームプラスが販売した商品ではなく、並行輸入業者がホームプラスを通して販売したもの。ホームプラスはすでにこの商品の販売を停止し、今後は損害の規模と状況から、この企業と取引を続けるか判断する」としている。（翻訳・編集/酒井）


韓国大手ストアチェーンが偽物のナイキの靴を販売、責任はディーラーにあると商品交換を拒否―韓国メディア
http://www.recordchina.co.jp/a101624.html

中国23省が14年のGDP公表、経済成長は予想より好調の見込み―中国紙

2015年1月28日、統計によると今月27日までに全国の23省・自治区・直轄市が2014年のそれぞれの国内総生産（GDP）のデータを公表している。チベット自治区以外は年初に設定した目標値を達成できなかったが、13省・区・市は通年の前年比増加率が第1～3四半期（1～9月）の前年同期比増加率を上回った。経済参考報が伝えた。

専門家は、「これまでの一部の先行指標と合わせて考えると、昨年下半期の安定的成長に向けた政策のてこ入れを背景として、2015年初頭の中国経済の成長ぶりはさきに一連の機関が予測したような全面的低下にはならないと考えられ、市場がかねてより期待を寄せる預金準備率の引き下げもこのため延期される可能性がある。特に指摘しておかなければならないことは、今はまだ地方の財政予算報告を公表していない省・区・市が複数あるが、財政支出を拡大して安定成長を確保しようとするのが現在の基本的な流れだということだ」と話す。

今年初め、市場は今年度の経済成長に悲観的な見方を示し、特に第1四半期（1～3月）の経済データは全面的に低下すると予想した。だが地方の発展状況や1月の一連の先行指標と合わせて考えると、年度初めの状況は予想よりも好調だ。このほど公表されたHSBC（香港上海銀行）の1月の製造業購買担当者指数（PMI）の速報値は49．8ポイントで、市場の予想値の49．5ポイントを上回り、昨年12月の確定値49．6ポイントも上回った。中国国際金融有限公司は、「HSBCのPMIデータは2015年の初めの月に（経済が）安定に向かっていることを示した」とコメントする。

国泰君安証券の任沢平（レン・ザーピン）チーフマクロアナリストは、「1月のその他の高頻度データは喜ばしいものもあれば残念なものもあり、HSBCのPMI速報値と基本的に一致する。第1四半期のGDPの同増加率は7．1％で、通年の経済は安定的に推移するとみられる」と述べた。また、中国交通銀行金融研究センターの唐建偉（タン・ジエンウェイ）シニアマクロアナリストは、「2015年の中国経済を牽引するトロイカ（輸出、消費、投資）は『1つは上昇し、1つは安定し、1つは低下する』とみられる。輸出はやや回復し、消費は安定を保つが、投資の伸びの鈍化が経済成長を押し下げ、2015年のGDP増加率は2014年をやや下回り、現在の予想では7．2％前後になる」と述べた。

市場の予測はなぜこれほど悲観的なものになるのか。北京大学経済研究所の蘇剣（スー・ジエン）常務副所長は次のように説明する。「今みなさんが短期的なマクロ経済情勢を分析する際には、需要にのみ注目して供給に注目しないことが多い。これはマクロ経済学の分析における伝統でもあり、常用される方法ともいえる。だが短期的なマクロ経済分析において、供給を考察に入れれば、中国の2015年の経済情勢は予想されたほど悲観的なものにはならない。2015年は需要が縮小する可能性があるが、供給は2つの良好な要因に直面している。一つは中国共産党第18期中央委員会第3回全体会議（三中全会）の開催以降、国が多くの計画をスタートさせ、改革措置のもたらすメリットが2015年に徐々に効果を現すとみられること。もう一つは2014年6月以降、国際原油価格が持続的に下落していることだ。これは中国企業にとっては好材料だ。私たちのマクロ経済研究チームの試算では、原油価格が40％下落すると、総生産コストが1ポイント低下する」。

清華大学中国・世界経済研究センターの李稲葵（リー・ダオクイ）センター長は、「中国経済は深層レベルの調整期にある。今回の調整の重点は古い成長源が徐々に存在感を弱め、新しい成長源が徐々に形成されていることだ。調整期の重要な現象は各種の新しい成長源が次々に登場することで、こうした新成長源は従来のように統計データの上には十分に反映されるものではない。たとえば各種のサービス業や新業態は統計に組み込んだり、総合的に計算したりすることが難しい。新業態には電子商取引が含まれ、これは今、様々な伝統的業務モデルに打撃を与えている。こうした新旧の交代が非常に興味深い現象を引き起こす。それは観察者が往々にして木を見て森を見ずという状態に陥り、伝統的産業の没落ばかりを見て非常に悲観的な予測をする、という現象だ」と話す。

李克強（リー・カーチアン）首相が世界経済フォーラムの年次総会（ダボス会議）で行った挨拶が、中国経済に新たな成長の方向性をよりはっきりと指し示すものになった。民生証券研究院の管清友（グワン・チンヨウ）執行院長は、「李首相は2つの最も重要なヒントを提示してくれた。それは伝統的なエンジンの改良、革新というエンジンの構築だ。伝統的エンジン改良の重点は公共の製品や公共のサービスの供給を拡大することで、中国のインフラ建設と公共サービスシステムにはなお大きな可能性がある。革新エンジン構築については、李克強総理の就任以来の講演を振り返ると、ほぼ毎回規制緩和に言及している。規制緩和は起業のための縛りを緩くすること、中小企業や民間部門の成長のエンジンを活性化させることで、不動産業や伝統的な製造業の残した空間を埋めるものとなる」と話す。（提供/人民網日本語版・翻訳/KS・編集/武藤）


中国23省が14年のGDP公表、経済成長は予想より好調の見込み―中国紙
http://www.recordchina.co.jp/a101551.html

リシャウィ死刑囚が関わったテロ事件で、中国の重要人物3人が死亡していた＝「なぜ今ごろ？」「中国を巻き込むつもりか」―中国ネット

2015年1月30日、中国網は、イスラム国が日本人の人質・後藤健二さんと引き換えに釈放を求めているサジダ・リシャウィ死刑囚が、かつて3人の中国人が巻き込まれた爆弾テロ事件を起こしたと伝えた。

リシャウィ死刑囚は2005年11月、夫とともにヨルダンの首都アンマンでの自爆テロを計画。夫の爆弾は爆発したが、リシャウィ死刑囚の爆弾は不発に終わり、ヨルダン当局に拘束された。このテロで死亡した60人の中には、中国人民解放軍の使節3人が含まれていた。3人はそれぞれ人民解放軍総後勤部副局長の潘偉（パン・ウェイ）氏、同総政治部の張康平（ジャン・カンピン）氏、中国中央軍事委員会弁公庁の孫靖波（スン・ジンボー）氏である。

この報道に対し、中国のネットユーザーは多数のコメントを残している。

「ひどい。政府はなぜ黙っていた」
「なぜ当時、このような重要人物が殺されたことが伝えられなかったのか」

「当時、情報が伝わらなかったのは、今よりも情報伝達技術が発達していなかっただけ。携帯電話が普及し始めたころで、ネット通信はぜいたくだった」

「今この問題を持ち出すのは、わが国をこの事件に巻き込もうということなのか？」
「そんなに地位の高い人物が、そんなところに何をしに行っていたのか」

「（リシャウィ死刑囚を）なんでさっさと処刑しなかったんだ」
「ヨルダン政府は彼女を絶対釈放するな！」

「（※リシャウィ死刑囚を釈放するなとのコメントに対して）憤青（※民族主義、愛国主義の強い若者）はバカだな。リシャウィを釈放するかしないかは、中国にはどうにもできないこと。お前たちにはもっとどうにもできないことだ」

「借りはゆっくりと返せばいい。わざわざ日本人といっしょくたにする必要はない」
「実はこういうことにはメディアは首を突っ込まない方がいい。これはけんかのようなもので、野次馬が多ければ多いほど当事者はより凶暴になるんだ」（翻訳・編集/北田）


リシャウィ死刑囚が関わったテロ事件で、中国の重要人物3人が死亡していた＝「なぜ今ごろ？」「中国を巻き込むつもりか」―中国ネット
http://www.recordchina.co.jp/a101657.html

抗日戦争勝利70周年の軍事パレードに安倍首相を招くべきとの主張に中国ネットは賛否両論「日本人と犬は軍事パレードお断り」

2015年1月29日、環球網は、中国が抗日戦争勝利70周年を記念して行う予定の軍事パレードに、安倍首相を招待すべきとの意見が、中国のネットユーザーから上がっていることを紹介する記事を掲載した。

環球網は、抗日戦争勝利70周年の軍事パレードに関連して、中国のネットユーザーから「安倍首相を招待して中国の態度と決意を見せつけるべき」などの意見が上がっていることを紹介した。

この意見に対して中国の他のネットユーザーからは賛否両論のコメントが寄せられた。

「日本に新兵器を見せつけるのは悪くない」
「戦略的な観点から言えば、安倍首相を招くべきだ」
「抗日戦争勝利を記念する軍事パレードに安倍首相と天皇を招くのはいいアイデアだ。来ても来なくても中国にとっては有利な事」

「安倍首相が来るのは別にかまわない。ただし、『犯罪者・安倍晋三』と書かれた服を着てもらう」
「安倍首相は招待に応じる勇気がないに決まっている」
「安倍首相を招待する？それより日本の平和を愛する人々を招いた方がいい」

「日本人と犬は軍事パレードお断り」
「安倍首相に見せびらかしたところで何の意味もない。オバマ大統領も安倍首相もお芝居を見るようにしか思わないだろう」
「絶対に安倍首相を招待すべきではない！拒否するに決まっているからこちらの顔が立たなくなる！米国も招待すべきではない！ロシアやパキスタンを招くべきだ！」（翻訳・編集/山中）

抗日戦争勝利70周年の軍事パレードに安倍首相を招くべきとの主張に中国ネットは賛否両論「日本人と犬は軍事パレードお断り」の意見も
http://www.recordchina.co.jp/a101630.html

世界の富裕層上位1％に韓国人が44万8000人＝韓国ネット「金額が間違ってる」「これなら僕も富裕層だ」

2015年1月25日、英BBC放送はクレディ・スイスの年次報告書を引用し、世界の上位1％の富裕層の中に韓国人が44万8000人含まれると報じた。

同報告書によると、全世界で79万8000ドル（約9400万円）以上の資産を保有する上位1％の富裕層は4700万人おり、米国に最多の1800万人が集中している。以下、2位に日本人（404万人）、3位にフランス人（352万人）、4位に英国人（290万人）、5位にドイツ人（275万人）が続き、韓国人は16位で44万8000人だった。韓国の人口は5000万人強であるため、韓国人の100人に1人近くが世界的な富裕層ということになる。

今回の報道について、韓国のネットユーザーは生活感覚とかけ離れたニュースだと感じているようだ。以下は寄せられたコメントの一部。

「なんかばかみたいな記事だな…。翻訳機がうまく働かなかったんだろ？」

「何これ、ごみニュース」

「金額が間違っているみたい。8億ウォンなんか江南（カンナム）に行ったらみんな持ってる」

「ソウルにアパート1棟くらい持っていたら上位1％？これはちょっと違う感じ…」

「たった9億ウォンで世界上位1％？だったら僕も入るね」（翻訳・編集/齋藤）


世界の富裕層上位1％に韓国人が44万8000人＝韓国ネット「金額が間違ってる」「これなら僕も富裕層だ」
http://www.recordchina.co.jp/a101416.html

韓国の「バーバリー」が英国の「BURBERRY」に勝利＝韓国ネット「バーバリーの起源は韓国」「BURBERRY不買運動を！」

2015年1月26日、韓国・ニューシスによると、韓国慶尚北道安東地域の農業法人・バーバリー餅の「バーバリーあんぱん」が、英国のファッションブランド「バーバリー（BURBERRY）」とハングル表記が同じだという理由で商標登録を拒絶した特許庁に対し不服審判を請求していた問題で、バーバリー餅側が勝利した。

バーバリー餅は、2014年2月に「バーバリーあんぱん」で商標登録を出願したが、英国ファッションブランド「バーバリー（BURBERRY）」と類似しているという理由で、同年3月に特許庁審査局から商標登録出願を拒否された。

同法人のシン・ヒョンソ代表は、「バーバリーは『ポンオリ（発話障害を意味する）』の方言で国内で広く使用されており、英国ファッションブランド『BURBERRY』と発音は同じだが、観念はまったく違う。また、出願した商品はあんぱんであり、消費者の誤解を招くことはない」とし、不服審判を申し立てた。

これに対し、特許審判院は「同法人の『バーバリーおかき』は安東地域の特産品になっている。また、あんぱんに使用することにより商標が希釈化されることはない」とし、案件を特許庁審査局に差し戻した。

これを受け、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

「『バーバリー』という安東地域の方言は数百年前からある。バーバリーの起源は韓国だ」
「バーバリーおかきは昔からある有名な韓国のお菓子。英国の特許庁ならまだしも、韓国の特許庁が商標登録出願を拒否するなんて。あきれる」

「特許庁のやつらに愛国心はないのか？」
「逆に英国のBURBERRYを使えなくするべきじゃない？」
「『おいしすぎて言葉にできない』という意味のようだね」

「急にBURBERRYの洋服を買いたくなくなった」
「次はBURBERRY不買運動か？韓国人は大変だ…」
「BURBERRYのおかけで有名になれてよかったね」（翻訳・編集/堂本）


韓国の「バーバリー」が英国の「BURBERRY」に勝利？＝韓国ネット「バーバリーの起源は韓国」「BURBERRY不買運動を！」
http://www.recordchina.co.jp/a101510.html

日本の国民健康保険制度に中国のネットユーザーも驚き！＝「これなら喜んで税金を払う」「日本がうらやましい」の声―中国ネット

2015年1月26日、中国版ツイッター・微博（ウェイボー）で、日本の国民健康保険制度について紹介する投稿があった。

投稿者は、「日本の健康保険は医療費の7割を政府が負担し、手続きも極めて簡単。どこの病院でも使用でき、海外の病院で治療しても保険給付が受けられる。大病の場合は自己負担額が一定額を超えると保険給付が受けられる。日本はお金があるし、ほとんどの税金を国民のために使用しているからだ」と紹介した。

これに対して中国のネットユーザーからは日本をうらやむコメントが多く寄せられた。

「本当に日本がうらやましい。そして中国という国が嫌になる」
「中国よりも日本の方が良いと言わざるを得ない」
「これが（日中の）差だよな」

「わが国もお金はあるが、ほとんどのお金が役人と既得権益集団に使われてしまっているのだ！」
「俺たちの税金は、まず指導者の美食と遊びのために使われ、次に外国要人の美食と遊びのために使われる」
「わが国には保険給付が無限に受けられる人も一部にはいますけどね」

「こういうシステムなら、俺も喜んで税金を払うのだが」
「でも、（日本人は）国民健康保険料をいくら支払っているのか知っているのか？」
「中国は人口が多すぎるから、日本の方法を中国でやったら大変なことになる」
「それで日本政府の負担が大きくなって、消費税を上げなければならなくなったのか」（翻訳・編集/山中）


日本の国民健康保険制度に中国のネットユーザーも驚き！＝「これなら喜んで税金を払う」「日本がうらやましい」の声―中国ネット
http://www.recordchina.co.jp/a101380.html

北京地下鉄、編成定員3560人“史上最も詰め込める”車両導入へ＝「混雑緩和に貢献」に中国ネット「値上げ時も同じようなこと言っていた」

2015年1月27日、中国新聞社によると、中国の列車車両製造メーカー、中国北車長春軌道客車股［イ分］公司は27日、北京市の地下鉄向けに、35編成（280両）の受注契約を獲得したと明らかにした。

A型8両編成で最大3560人が乗車可能。“史上最も詰め込める”車両の導入で、混雑緩和に役立つとしている。

一方、中国のネット上では、昨年12月に地下鉄料金が値上げされたことを受け、批判的なコメントも寄せられている。

「このニュースにはあまり賛同できない。値上げされたのに混雑は解消されていない」
「値上げの際、混雑解消につながると言っていたよな」
「値上げして、さらに大型車両を導入。利益も最大化というわけか」

「北京への流入人口を抑制しない限り、混雑は解消しない。市内にクモの巣のように地下鉄網を張り巡らせてもね」（翻訳・編集/柳川）


北京地下鉄、編成定員3560人“史上最も詰め込める”車両導入へ＝「混雑緩和に貢献」に中国ネット「値上げ時も同じようなこと言っていた」
http://www.recordchina.co.jp/a101461.html

韓国のタクシーに「3アウト制」を導入！乗車拒否で運転資格を取り消し＝韓国ネット「日本人観光客が減った原因」「朴大統領にも適用して！」

2015年1月28日、韓国・ニューシスによると、韓国で2年以内に3回以上乗車拒否をしたタクシー運転手の運転資格が取り消される「3アウト制」が導入される。

韓国国土交通部は「タクシー運送事業の発展に関する法律」が29日から施行されると明らかにした。タクシー運転手が乗車拒否で摘発された場合、1回目は過料20万ウォン（約2万円）が科せられる。2回目は40万ウォン（約4万円）の過料と30日間の運転免許停止処分、3回目は60万ウォン（約6万円）の過料が科せられるとともに、タクシー運転免許が取り消される。

また、相乗りの要求やクレジットカード決済の拒否、不当料金の請求についても、1年以内に3回摘発された場合には20日間の運転免許停止処分と60万ウォンの過料が科せられる。

これを受け、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

「当たり前のことじゃないの？わざわざ法律を作らなきゃいけないなんて」

「本当にうれしい。乗車拒否されて何度も嫌な思いをした」

「朴大統領にも『3アウト制』を適用してほしい」

「タクシーの数も減らすべき。日本人観光客が減ったのは、自分勝手なタクシー運転手のせいだ」

「タクシーに乗れば、その国のレベルがわかる。しっかりと取り締まってほしい」

「乗車拒否も気分悪いけど、乗客の前でほかのドライバーの悪口を言うのはもっとやめてほしい」

「先進国への道はまだまだ遠いな」（翻訳・編集/堂本）

韓国のタクシーに「3アウト制」を導入！乗車拒否で運転資格を取り消し＝韓国ネット「日本人観光客が減った原因」「朴大統領にも適用して！」
http://www.recordchina.co.jp/a101504.html

中国軍が尖閣近海の島に建設中の離着陸場は10カ所＝衛星画像分析―米誌

2015年1月26日、米誌ナショナル・インタレストは中国が尖閣近海に軍事拠点を整備しているとの報道について、「新たな衛星画像から報道の大部分が裏付けられた」と報じた。28日付で中国・環球時報（電子版）が伝えた。

日本メディアは昨年12月、複数の中国筋の話として、中国軍が尖閣諸島から約300キロ北西にある浙江省・南キ（鹿の下に机のつくり、南ジとも）列島に最新鋭のレーダーをすでに設置し、ヘリポートを整備中で、軍用機の滑走路建設計画も浮上していると報じていた。南キ列島は沖縄本島より尖閣諸島に100キロも近い。

ナショナル・インタレストによると、昨年10月の衛星画像の分析から、ヘリポート整備区域に建設中の舗装された離着陸場は計10カ所で、ほかに風力発電ユニットも建設中であることが分かった。（翻訳・編集/柳川）


中国軍が尖閣近海の島に建設中の離着陸場は10カ所＝衛星画像分析―米誌
http://www.recordchina.co.jp/a101483.html

メルケル首相「ホロコーストの記憶はドイツ人の永遠の責任」、アウシュビッツ解放70周年で演説 韓国ネット「ドイツは先進国、日本は野蛮政権」

2015年1月28日、韓国紙・朝鮮日報によると、ドイツのメルケル首相は26日、ベルリンで行われたアウシュビッツ強制収容所解放70周年記念式典に際した演説で、「われわれが行ったむごたらしい行為を次世代に伝え記憶することが永久的なドイツ人の責任だ」と強調した。

これについて韓国のネット上では、過去の戦争犯罪を積極的に謝罪するドイツを称賛する一方、日本を非難する書き込みが多数に及んでいる。

「メルケル首相が3月の訪日を取り消せば、安倍の日本には致命打となるだろう。われわれとして望ましい話だが、それでも日本を訪問し、道理と反省を求め、正しい歴史を子孫に教えろと厳しく一喝するなら、安倍の日本には恥ずかしく不名誉で、骨身にしみる忠告となるだろう」

「ドイツや性奴隷当事国と協力し、日本に対して強力に対処すべきだ」

「日本の国家主義的象徴が日王（※天皇を指す）だが、この制度を廃止しない限り、日本の国家主義は真の民主国家に変化しない」

「ドイツは先進国、日本は野蛮政権だ」

「汚い振る舞いをする安倍政権とはいかなることがあっても一線を画さねばならない」

「朴槿恵（パク・クネ）大統領の卓越した外交力によって、安倍はいずれ国際的に大恥をかくだろう」

「そんな風に圧迫されたユダヤ人が、今ではむしろパレスチナ人を殺しているだろ。イスラム国みたいな過激勢力がどうして誕生したんだよ？ユダヤ人に聞いてみろ！！」（翻訳・編集/齋藤）


メルケル首相「ホロコーストの記憶はドイツ人の永遠の責任」、アウシュビッツ解放70周年で演説＝「ドイツは先進国、日本は野蛮政権」―韓国ネット
http://www.recordchina.co.jp/a101527.html

韓国、「このままでは17年後に国が破産する」＝貧困家庭が増え福祉支出は“雪だるま式”に増加―韓国メディア

2015年1月29日、環球時報は韓国メディアを引用し、「貧困家庭が増加の韓国、2033年に国家破産の危機」と題した記事を掲載した。

韓国では、年収1841万ウォン（約200万円）を下回る家庭は貧困家庭に属し、年収1842～5524万ウォン（約600万円）が中産階級に属する。韓国保健社会研究院とソウル大学社会福祉研究所が27日に公表したデータによると、2014年貧困から脱した家庭は22．3％で、2006年から減少し続け、過去最低の数値を記録した。一方、中産階級から貧困に陥った家庭は10．9％で2012年以来増え続けている。つまり、貧困から脱する家庭が減っている一方で、貧困に陥る家庭が増えているというのが現状だ。

韓国の貧困について韓国日報は、「韓国の福祉制度は不完全。貧困家庭に対する援助は経済的な面にとどめず、住宅や教育も重視し雇用を創出する必要がある」と専門家の見解を紹介した。

貧困脱出に各方面から福祉制度の強化を求める声が多いが、朝鮮日報によると、韓国の財政報告では社会福祉に充てられる費用が雪だるま式に増加している。さらに、高齢化で税収入も減るため2021年には財政赤字となり、2033年には破産する危険性があるという。（翻訳・編集/内山）


韓国、「このままでは17年後に国が破産する」＝貧困家庭が増え福祉支出は“雪だるま式”に増加―韓国メディア
http://www.recordchina.co.jp/a101525.html

日本で発売された「便利すぎる」商品に衝撃＝「神アイテムだ！」「恐るべき小日本」―中国ネット

2015年1月27日、中国版ツイッター・微博（ウェイボー）で日本企業が発売を開始したある商品が話題になっている。



話題になっているのはサンコーが発売した「スマホ用エアバスピロー『お風呂でもちょっと持って手！』」。湯船に漬かりながら使うエアータイプの枕で、枕の端からはインカムのようにアームが伸びており、先端にスマートフォンを入れる透明の「カバー」が取り付けられるようになっている。枕を頭で支えるため、手を使わずにスマートフォンの画面を目の前に固定できる商品だ。風呂場以外にも、ベッドなどで横になりながら使用することも可能だという。この便利な商品に、中国のネットユーザーからはさまざまなコメントが挙がっている。

「これ、すごくいい！」
「面倒くさがり屋の必需品」
「これがあれば一日中入っていられるね」

「日本人は創造力があると言わざるを得ない」
「神アイテムだ！いくら？どこで売ってるの？」
「仕組みは分かったけど、浴槽を買う金がない」（※中国には湯に漬かる文化がないため浴槽がないことも多い）

「カバーの上から操作できるの？」
「風呂に入るそんなわずかな時間までケータイを見たいのか？」
「水没の危険度高くないか？」

「お風呂でスマホに熱中して、ふやけちゃうことだけが心配」
「私は便器の上にスマホを置いてるよ（風呂とトイレが一緒）」
「恐るべき小日本。何でも思いつくんだな」（翻訳・編集/北田）


日本で発売された「便利すぎる」商品に衝撃＝「神アイテムだ！」「恐るべき小日本」―中国ネット
http://www.recordchina.co.jp/a101519.html

ソウルの日本大使館前で元慰安婦の追悼式、約300人が参加＝韓国ネット「安倍首相はどんな気持ち？」「日本に明るい未来はない」

2015年1月28日、韓国・朝鮮日報によると、韓国・ソウルの日本大使館前で、26日に亡くなった旧日本軍元慰安婦ファン・ソンスンさんの追悼式が開かれた。

追悼式には約300人が参加。式に参加した元慰安婦のキル・ウォンオクさんは「慰安婦被害者が全員死んでしまう前に日本政府に謝罪してほしい。そして、私たちはチョウのように飛んで、安らかにこの世を去りたい」などと語った。

韓国政府の認定を受けた慰安婦被害者は238人。ファンさんの死去により、生存者は54人となった。

これについて、韓国のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。

「慰安婦問題への関心がどんどん薄れてきたことが悲しい」

「安倍首相はこのニュースをどんな気持ちで見ているのだろう？」

「日本政府は必ず反省し、謝罪してくれると信じている」

「慰安婦問題を解決しない限り、日本に明るい未来はない」

「慰安婦被害者たちは高齢で、多くの時間は残されていない。言葉だけでなく、日本製品不買運動など、行動で訴えるべきだ」

「ドイツと日本は同じ先進国なのに、歴史に対する姿勢はどうしてこんなに違うの？」

「過去は過去として受け入れよう。被害者のおばあさんたちはかわいそうだと思うけど、慰安婦問題によって日韓関係が悪化することの方が問題だ」（翻訳・編集/堂本）


ソウルの日本大使館前で元慰安婦の追悼式、約300人が参加＝韓国ネット「安倍首相はどんな気持ち？」「日韓関係悪化の方が問題…」
http://www.recordchina.co.jp/a101528.html

韓国人特有の病気、「火病」が深刻＝韓国ネット「原因は朴大統領」「火病の特効薬はお金。」

2015年1月28日、韓国・ニューシスによると、韓国人サラリーマンの約9割が「火病」にかかったことがあることが分かった。

27日、韓国の就職ポータルサイト「キャリア」が会社員448人を対象に行ったアンケート調査によると、90．18％が「火病を患ったことがある」と回答。理由として63．80％が「上司や同僚との人間関係」、24．89％が「残業や業務成果に対するストレス」、3．62％が「不当な人事考課」と答えた。

火病とは「怒りをため込むことによって起こる身体や精神の障害」を称する言葉で、不眠症やパニック障害を引き起こすこともあるという。韓国の多国籍トークバラエティー番組「非首脳会談」でも、火病が韓国人特有の病気として紹介されるなど、韓国国内で注目を集めている。

これを受け、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

「1番の原因は朴大統領じゃないの？」
「たばこの値上がりのせいで火病を患った」

「火病の特効薬はお金。お金があれば火病にはかからない」
「職場はまるで軍隊のようだ。上下関係に厳しく、残業や飲み会は強制。誰だって病気になる」

「会社を辞めて1年たつが、前の上司をいまだに許せない。今からでもメールで文句を言うべきかな？」
「学業やスポーツなどで、1番にこだわる『最高病』も深刻だ。火病と関連性があるかも」

「職場でどんなにつらい思いをしても、温かい家庭があれば大丈夫」
「1年間韓国で生活すれば、火病が何なのかすぐにわかる」（翻訳・編集/堂本）


韓国人特有の病気、「火病」が深刻＝韓国ネット「原因は朴大統領」「職場はまるで軍隊のよう…」
http://www.recordchina.co.jp/a101534.html

中国北車が米ボストンの地下鉄事業を受注、総額777億円―中国メディア

2015年1月27日、新華社によると、中国北車株式有限公司は26日に公告を発表し、傘下の米国法人が米国・マサチューセッツ州のマサチューセッツ湾交通局（MBTA）とボストンの地下鉄レッドラインおよびオレンジラインのプロジェクト契約に調印したことを明らかにした。総額は約41億1800万元（約777億9000万円）に及ぶ。

MBTAは昨年10月23日、中国北車から地下鉄車両284車両を調達し、レッドラインとオレンジラインに投入することを決定した。これは中国の軌道交通設備が米国に進出した初めてのケースとなった。中国北車は今後、米国に軌道交通の研究開発製造基地を設立し、米国人の社員を雇用してこれを育成し、生産の現地化を実現させるとしている。

このたびの契約で取り引きされる地下鉄車両の営業速度は時速102kmで、定期的なメンテナンスと大規模な修繕を行えば、設計上は年間12万9000kmの運行が可能だ。耐久年限は30年以上。構造の強度、安全制御などの面で米国の基準に対応している。（提供/人民網日本語版・翻訳/KS・編集/武藤）


中国北車が米ボストンの地下鉄事業を受注、総額777億円―中国メディア
http://www.recordchina.co.jp/a101491.html

韓国女子大生、元恋人の情報を得るため軍のサイトをハッキング＝51回挑戦するも失敗に終わる―韓国メディア

2015年1月28日、韓国・聯合ニュースは、同国の女子大学生が軍隊にいる元恋人の情報を知るため、陸軍のサイトをハッキングしたとして調査が行われたと報じた。29日付けで環球時報（電子版）が伝えた。

2014年11月、女子大学生のAさんは陸軍訓練所のサイトで、見知らぬ女性から元恋人宛のメッセージを見つけた。内容が非公開だったため、メッセージを見ようと女性はハッキングソフトを使いサイト管理者の情報を盗み取ろうとした。ところが51回の挑戦は全て失敗に終わったという。

その後陸軍の関連部門がハッキングを発見し、警察が調査に乗り出した。調査を受けたAさんは、「好奇心で過ちを犯してしまった。深く反省している」と泣きながらに訴えた。最終的に、Aさんを拘留処分に処さないと警察は28日に発表した。（翻訳・編集/内山）


韓国女子大生、元恋人の情報を得るため軍のサイトをハッキング＝51回挑戦するも失敗に終わる―韓国メディア
http://www.recordchina.co.jp/a101539.html

公用車で愛人宅に通い、子供まで産ませていた政府高官、公職と党籍をはく奪される―広東省陽江市

2015年1月28日、中国広東省陽江市海洋漁業局の副局長が公用車で定期的に愛人の元へ通い、さらに愛人に子供まで産ませていたことが発覚した。中国紙・羊城晩報が伝えた。

広東省仏山市のあるネットユーザーが、毎週定期的に路上駐車している陽江市の公用車に不審を抱いた。そこで公用車を運転している男を追跡しビデオで撮影。その動画をネット上に公開した。そこに映った公用車のナンバーから、男は陽江市海洋漁業局の副局長であることがわかった。副局長は陽江市から毎週1度、1日か2日間仏山市に滞在。その間、彼の隣りにはいつも親子ほど年齢の離れた若い女性が一緒にいた。そのうちに、若い女性のお腹が膨らんで来たのにユーザーは仰天。「副局長は公用車で毎週愛人宅に通っている」とネット上に書き込んだことから、世間の注目を集めた。

陽江市紀律委員会は27日、同市海洋漁業局の譚開倹（タン・カイジエン）副局長に不適切な女性関係と規定違反の出産、公用車の私的利用などの重大な紀律違反があるとして、譚氏の公職と党籍のはく奪を決定した。なお、譚氏と愛人の間には女の子が生まれているという。（翻訳・編集/本郷）


公用車で愛人宅に通い、子供まで産ませていた政府高官、公職と党籍をはく奪される―広東省陽江市
http://www.recordchina.co.jp/a101554.html

韓国の李明博前大統領「慰安婦問題、日本政府が謝罪するはずだった」＝韓国ネッ「これを買って読みたい人がいるか？」

2015年1月29日、韓国・ニューシスによると、韓国の李明博（イ・ミョンバク）前大統領は来月出版される回顧録「大統領の時間」の中で、日韓関係について「慰安婦問題や領土問題では原則的に対応しても、経済や文化、安全保障分野では最も緊密に協力しなければならない」と述べた。

李前大統領は、「最近、中国や米国の影響で日本の右傾化が危険なレベルに達しつつあるが、韓国にとって日本は3番目の貿易相手国であり、友好国であることは否定できない」と主張。慰安婦問題については、「2012年の東アジア首脳会議（EAS）で日韓首脳会談を開催し、当時の野田佳彦首相が慰安婦被害者に謝罪し日本政府の予算で補償することで話が進んでいたが、会議直前に衆議院が解散したため実現されなかった」と明らかにした上で、「慰安婦問題は普遍的な人権問題だ。日本にもっと圧力をかけるべきだった」と述べた。また、韓国大統領として初めて独島（日本名：竹島）に上陸したことについては、「大統領が自国の領土を訪問できないのはおかしい。静かな外交をやめ、独島が韓国領だということを国際社会に知らせなければならない時期だった」と振り返った。

これについて、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

「李明博大統領の外交は良かった。初めて独島を訪問したのも立派だったし、スキンシップも歴代大統領の中で1番上手だった」

「何もできない無能な大統領だったけど、独島訪問だけは評価する」

「後悔しているなら、元慰安婦に寄付でもしたら？」

「慰安婦問題に関して何もできなかった李前大統領。実は日本人なのか？と疑っていた」

「日本首相が謝罪していたら、今ごろ日韓関係はどうなっていただろう？」

「これを買って読みたい人がいるか？」

「『お金のことしか頭にない大統領』という印象しかない」

「回顧録というより弁明録じゃない？」（翻訳・編集/堂本）


韓国の李明博前大統領「慰安婦問題、日本政府が謝罪するはずだった」＝韓国ネット「実は日本人？」「日本首相が謝罪していたら日韓関係は…」
http://www.recordchina.co.jp/a101547.html

安倍首相、米教科書の慰安婦記述に「がくぜんとした」＝韓国ネット「その言葉にがくぜんとした」「これからも日本旅行には行かない！」

2015年1月29日、韓国・CBSノーカットニュースによると、米国の公立高校の教科書に「慰安婦を強制連行した」などと記載されていることについて、安倍晋三首相が「がくぜんとした」と述べた。

問題となっているのは、米マグロウヒル社の「トラディションズ・アンド・エンカウンターズ（伝統と交流）」という教科書で、旧日本軍の慰安婦問題について「約20万人に上る14～20歳の女性を慰安所で働かせるために強制的に徴用」「多くが韓国人や中国人だった」などとする記述がある。

安倍首相は同日、衆院予算委員会で「訂正すべき点を国際社会に向かってしてこなかった結果だ。従軍慰安婦問題などは日本の名誉にかかわる問題。主張すべき点はしっかりと主張し、戦略的かつ効果的に情報を発信していく」などと述べた。

これを受け、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

「そうだ。教科書の記載は事実ではない。実際はもっとひどかったはずだ」

「安倍首相のその言葉にがくぜんとした」

「絶対に日本はドイツのようにはなれない。過去を反省したドイツはEUのリーダー的存在になったが、過去を否定した日本はアジアで孤立した」

「これからも日本旅行には行かない」

「鳥肌が立つ。慰安婦問題を否定しながら、日韓首脳会談をしようなんてよく言えるね」

「朴大統領のせいで、韓国は日本にばかにされている」

「情けない。日本の未来が心配だ」（翻訳・編集/堂本）


安倍首相、米教科書の慰安婦記述に「がくぜんとした」＝韓国ネット「その言葉にがくぜんとした」「これからも日本旅行には行かない！」
http://www.recordchina.co.jp/a101583.html

韓国、5世帯のうち4世帯が貧困層から抜け出せず＝中産層から貧困層に落ちる世帯は増加―韓国メディア

2015年1月27日、韓国・中央日報は、韓国で昨年、貧困層から脱出して中産層に上がったのは5世帯に1世帯の割合で、過去最低水準だったと報じた。28日付で中国網が伝えた。

韓国保健社会研究院とソウル大社会福祉研究所は、2006～14年の8年間に全国約7000世帯を対象に調査を行った。

それによると、昨年、年間所得1841万ウォン（約200万円）以下の貧困層世帯のうち、年間所得1842万～5524万ウォン（約600万円）の中産層に上がった世帯比率は22．3％と最低水準を記録した。

一方で、中産層から貧困層に落ちた世帯比率は10．9％となり、12年以降、上昇している。

調査を担当した同大のイ・ボンジュ教授は「貧困層に対しては、生活費の支援にとどまらず、働き口を提供して自立を促し、家庭崩壊の防止に集中しなければならない」と指摘した。（翻訳・編集/柳川）


韓国、5世帯のうち4世帯が貧困層から抜け出せず＝中産層から貧困層に落ちる世帯は増加―韓国メディア
http://www.recordchina.co.jp/a101532.html

「イスラム国」が英語圏でのテロ強化か、英語を話す戦闘員だけの新キャンプ設営とも―英紙

2015年1月25日、南方都市報は英紙デイリー・メールの報道を引用し、過激派組織「イスラム国」が英語を話す戦闘員だけで構成する新たなキャンプを設営したと報じた。英語圏でのテロ行為が目的と説明している。

新キャンプには11年に米国による空爆で命を落としたアンワル・アウラキ師の名前が付いているもよう。海外でのテロ行為を唯一の目的としており、戦闘員を訓練した後、海外に送り出す計画という。ある欧州出身の戦闘員の「祖国でテロを起こすよう、すでに命じられている。今は帰国の準備をしているところだ」という声も伝えられた。

欧米からはこれまで、数千人が戦闘員として「イスラム国」に加わり、中には訓練を受けて帰国した者もいるとみられている。（翻訳・編集/野谷）


「イスラム国」が英語圏でのテロ強化か、英語を話す戦闘員だけの新キャンプ設営とも―英紙
http://www.recordchina.co.jp/a101575.html

韓国、若年層の失業率が過去最悪に！＝韓国ネット「朴政権の不支持率は90％」「日本語を学んで韓国から脱出」

2015年1月29日、韓国・聯合ニュースによると、昨年の韓国の若年層（15～29歳）の失業率が、2000年の統計開始以来、初めて10％台を記録したことがわかった。

ソウル市が28日に発表した「ソウルの雇用構造変化およびその特徴」によると、2014年の青年失業者数は10万人で、前年の8万3000人より20．5％増加した。また、青年失業率は10．3％で、8．7％だった前年より1．6％ポイント増加。10％を越えたのは2000年の統計開始以降初めて。

これについて、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

「結婚しただけで『お金持ちなのね』とうわさされる時代がすぐにやって来るだろう」

「朴政権の不支持率は90％を超えている」

「朴大統領は『就業できないなら起業すればいいでしょ？』と言うだろう」

「お金がなければ結婚もできない。なんでこんな時代に生まれてしまったのか」

「英語か日本語を学んで、早く韓国から脱出した方がいい」

「これは大問題だ。若者が働けない国が上手く回るわけがない」

「本当に10％？友達のほとんどが就職できずに、公務員の勉強をしているのに？」

「政府のせいにしないで、能力を上げる努力をしろ。失業率99％でも、デキるやつは就職できる」（翻訳・編集/堂本）


韓国、若年層の失業率が過去最悪に！＝韓国ネット「朴政権の不支持率は90％」「日本語を学んで韓国から脱出を…」
http://www.recordchina.co.jp/a101580.html

日本人は中東では中国人のフリをする＝専門家の説明 中国ネット 「恥知らずな日本人め！」 「中東からも嫌われる日本人！」

2015年1月29日、深セン衛視は、イスラム国に日本人が人質に取られたことについて、専門家の意見を聞いた。その中で、道紀忠華シンクタンクの庚欣（ゴン・シン）主席研究員は、「日本人は以前、テロリスト対策として中国のパスポートを携帯していた」と述べた。

庚氏は、「日本人は今回のような状況を想定して、イラクやアフガニスタンなどでは中国のパスポートを携帯していた。これは日本のテレビ局の対策だ。テロリストは日本人と中国人を見分けることが難しい。中国のパスポートを持っていれば良い待遇を受けられ、日本のパスポートを出すと彼らの態度が悪くなるからだ」と述べた。

これに対して、中国のネットユーザーは強い関心を示している。以下は中国版ツイッター・微博（ウェイボー）に書き込まれたコメント。

「恥知らずな日本人め！」
「また中国をダシに使って。日本人は本当に陰険だな」
「ずるがしこい小日本」
「日本には道徳心ってものがないのか？」

「これは明らかに、中国の国際的な地位が上がっていることの証明じゃないか」
「中国のパスポートは日本でよく売れるんだろうな」
「私たちは、海外にいるときに屋外で用を足すのをとがめられたときは『バカヤロウ』と言い、国内では『スムニダ』と言うように教育されている」

「お返しとして、海外で恥をかいたら日本人だと言おう」
「中国人のふりをするとは、中東の人も日本人を敵視してるんだな！」
「日中韓の人は海外で悪さをするときは必ず自分の国籍を偽る」
「日本では公然と偽パスポートが作られているのか？」

「これがもしうそなら、日本人はまた『中国人がいい気になっている』と笑うんだろうな」
「日本人がどうやって中国のパスポートを手に入れるんだよ」
「うそだ！日本のパスポートはビザ免除になる国が多い。中国のパスポートよりも評価は高い」
「これはつまり、中国人を誘拐してもうまみがないってことだろ」（翻訳・編集/北田）


日本人は中東では中国人のフリをする＝専門家の説明に「中東からも嫌われる日本人！」「これがもしうそなら…」―中国ネット
http://www.recordchina.co.jp/a101561.html

韓国で「独身税」導入？国民が猛反発＝中国ネット「朴大統領が率先して払えばいい」「生んでペナルティーある中国よりはマシ」

2015年1月28日、新華社が伝えた韓国の「独身税」をめぐる報道が、中国のネットユーザーの話題を呼んでいる。「独身税」が導入された場合、年収3000万ウォン（約327万円）の人の税負担は約17万ウォン（約1万9000円）増える見通しだ。

出生率の低下が問題視される韓国では昨年11月、韓国保健福祉部の関係者が「将来的な独身税の導入を検討する」と発言し、国民の大反発を招いた。同部はその後、「検討はデマだ」と否定したものの、結婚、出産、子育てに有利な条件を構築するための課税を検討していると表明。韓国メディアは、結婚適齢期を過ぎた独身者の結婚、出産を促すことを目的に政府が「独身税」の導入を検討と報じている。

これを受け、中国のネットユーザーは中国版ツイッター・微博（ウェイボー）に以下のようなコメントを寄せている。

「結婚まで国が管理する？そのうち、出産しないことを罰する法律ができるかも」
「たくさん子どもを産むとペナルティーのある中国よりはマシだよ」
「年収3000万ウォンっていうと、中国の人民元なら17万元！自分は独身税の対象にもならないのか…」

「離婚率を下げる効果はあるかもね」
「独身だったら夫や妻にいらつくこともないし、より自由に恋愛を楽しめる。だから『独身税』を取られるのかな」

「中国の高官に断固『愛人税』を要求する！」
「一番必要なのは『汚職税』だよ」

「これって、朴槿恵（パク・クネ）大統領の了解は得たのかな」
「朴大統領が率先して払えばいいよ」（翻訳・編集/野谷）

韓国で「独身税」導入？国民が猛反発＝中国ネット「朴大統領が率先して払えばいい」「生んでペナルティーある中国よりはマシ」
http://www.recordchina.co.jp/a101462.html

【竹島問題】 韓国、竹島にラジオの送信機設置へ＝韓国ネット「始めるのが遅過ぎる！」「今まで設置されていなかったことに驚く」

2015年1月27日、韓国・聯合ニュースは、独島（竹島の韓国名）にKBSラジオの標準FMの送信機が設置されると伝えた。

韓国慶尚北道鬱陵郡の崔樹一（チェ・スイル）郡守は同日、KBSと送信機設置のための了解覚書を締結した。独島の実効支配を強化するためであり、道から1億5000万ウォン（約1640万円）の支援を受けるという。崔郡守は「国民が独島への愛情を再確認するきっかけになるだろう」と話している。

これを受け、韓国のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。

「こういう活動に税金が使われるのは大歓迎だ」
「独島が韓国の領土だという事実を世界中の人々に知ってもらいたい」

「1億5000万でできるのに、始めるのが遅過ぎる。まあ、やらないよりはマシだけど」
「今まで設置されていなかったことに驚く」

「むやみに開発を進めるのではなく、独島の自然はちゃんと残してほしい」
「韓国外交部が抗議するんじゃないかな？」

「紛争地域なんだから、自分勝手な行動は慎むべきだ」
「日本と韓国は兄弟だ。いつまでも争っていないで、仲良く過ごしたい」（翻訳・編集/堂本）


韓国、竹島にラジオの送信機設置へ＝韓国ネット「始めるのが遅過ぎる！」「いつまでも争っていないで、日本と仲良く…」
http://www.recordchina.co.jp/a101412.html

事故多発の韓国第2ロッテワールド、「崩壊」懸念払しょくできず来客数が激減＝韓国ネット「まだ行く人がいるのが驚き」「最高のスリルは味わえる」

2015年1月27日、韓国紙・朝鮮日報によると、今月23日に開業100日目を迎えた韓国の第2ロッテワールドは、相次ぐ事故に対する市民の懸念とソウル市の厳しい駐車場利用制限などから来客数が激減している。

オープン当初の来客数は1日当たり平均10万人だったが、昨年12月に7万人に減少し、今月は5万3000人にまで落ち込んだ。第2ロッテワールドをめぐっては、水族館での漏水事故や映画館の振動発生、工事現場での死亡事故など、トラブルが相次いだ。市民の間では「建物が崩壊する」とのうわさが蔓延している。ソウル市は「建物の構造に問題はない」としているが、懸念はぬぐい去れていないようだ。

これを受け、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

「三豊百貨店の惨事（※1995年6月29日、5階建ての建物が突然崩壊し、502人の死者を出した）を覚えているなら不安なのは当たり前」

「始めからちゃんと建てていれば」

「最高のスリルを味わえるかもしれない」

「関係者は状況が良くなることを期待しているようだが、もっと悪化すると思う」

「ロッテ会長は日本に帰化した日本人。ロッテは国民の利益を搾取するだけの企業だ」

「悪質財閥のロッテに正社員はほとんど存在しない。下請け企業のほとんどは日雇いのバイトを使って運営している。経営の問題だろう」

「まだ5万人も行く人がいるなんて驚き」（翻訳・編集/久保）


事故多発の韓国第2ロッテワールド、「崩壊」懸念払しょくできず来客数が激減＝韓国ネット「まだ行く人がいるのが驚き」「最高のスリルは味わえる」
http://www.recordchina.co.jp/a101426.html

【韓国国家崩壊】 韓国の潜在成長率、2％台に低下の懸念＝韓国ネット「既得権益を排除しないと韓国は滅亡」と危機感

2015年1月27日、韓国紙・朝鮮日報によると、韓国銀行や経済協力開発機構（OECD）などの経済機関が、生産年齢人口の減少などにより3％台半ばに落ち込んでいる韓国の潜在成長率が2018年には2％台にまで低下すると推測している。

潜在成長率は一国の経済体力を見る指標の一つ。韓国は1980年代には7～8％だったが、1990年代に5～7％、2000年代には4％台と低下し続けている。

これを受け、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

「中国も鈍化が懸念されるが、13億の人口を抱えては時に停滞もする。そもそも習近平（シー・ジンピン）国家主席と指導部には未来を見通す目がある。未来も見通せず、財閥を保護する朴政権とは次元が違う」

「低出生率は富裕層の所得で再配分を行わないことに対する市民のボイコットだ」

「また強制的に数字を上げるだろ」

「低出生率、超高齢化、自殺の3拍子を軽視すれば、悪の経済構造が出来上がる」

「若者に焦点を照らし合わせて、結婚・育児・職場・住宅問題に対処していかなきゃ」

「韓国の賃金と税金は搾取レベルで、物価は恐喝レベル。職場は奴隷、政治は腐敗。企業は貪欲、安全は災難レベル。政治経済の既得権益を排除しないと韓国は滅亡する。フランス革命のような革命が必要な時だ。国民よ、革命を起こそう」

「韓国にはマリー・アントワネットが住んでる」

「福祉のない中世のクネ王朝」（翻訳・編集/久保）


韓国の潜在成長率、2％台に低下の懸念＝韓国ネット「既得権益を排除しないと韓国は滅亡」と危機感
http://www.recordchina.co.jp/a101396.html

イスラム国人質事件、日韓外相が電話会談＝韓国ネット「日本のこととなると行動が早い」「そこまでしなくても…」

2015年1月27日、韓国・中央日報によると、韓国外交部の尹炳世（ユン・ビョンセ）長官は、日本の岸田文雄外相と電話で会談し、イスラム国の日本人人質事件について「日本の苦しみと悲しみを誰よりもよく理解できる」などと述べた。

尹長官は、「テロ行為により罪のない人間が犠牲になることは絶対に容認できない」と韓国政府の立場を強調した上で、「今回のようなテロ行為により、韓国国民が犠牲になったことがある。日本の苦しみと悲しみは誰よりもよく理解できる」などと話した。

これを受け、韓国のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。

「日本人人質のことは心配だが、そこまでしなくていい」

「安倍首相は日本の過去の蛮行を反省していない。個人的に心配するのは構わないが、国を代表してするのはやめた方がいいんじゃない？」

「さすが親日派政府。日本のこととなると行動が早い」

「日本は今それどころじゃない。余計なことをするな」

「日本と韓国は気遣い合って仲良く過ごすべき」

「軍隊を送るとか、何かほかにできることはないのか？」

「米国やトルコと会談するのは分かるけど、なんで韓国まで？」（翻訳・編集/堂本）

イスラム国人質事件、日韓外相が電話会談＝韓国ネット「日本のこととなると行動が早い」「そこまでしなくても…」
http://www.recordchina.co.jp/a101458.html